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Media Trend

テレビ・新聞・雑誌・WEBニュースなどのマスメディアとTwitterやブログなどのソーシャルメディアを分析し、今世の中で話題のキーワードをピックアップしてお届けしています。

  • 2018.04.10
    定額制グルメ  

    2018年のグルメトレンドの1つとも言われる外食店の「定額制グルメ」。飲食店で事前に月額料金を支払い、飲み・食べ放題などができるサービスです。居酒屋やラーメン店などに続き、昨年は特にコーヒースタンドが話題に。人気を受けて早くも店舗数を増やす動きが見られます。喫茶店のコーヒー回数券などでの“事前支払い“制はある程度定着している日本。定額制飲食店の立ち上げを支援する動きもあり、さらなる広がりに注目です。

  • 2018.04.02
    ステルス値上げ  

    4月から、原材料費、物流費、人件費などの高騰を背景に、業務用ビールや納豆などの飲食料品や生活必需品など、様々なものが値上げされます。「ステルス値上げ」とは、表面価格の変更なく内容量を減らした“実質的値上げ”のこと。「シュリンクフレーション」とも呼ばれます。価格が変わらないため消費者は気付きづらく、2017年頃に注目を集め始めた際には非難の声も。値上げの実感とともに、再びホットワードに上っています。

  • 2018.03.01
    パラサイト就活  

    パラサイト就活とは、主に母親が子供の企業選びなどに関与している就職活動のこと。母親が子に代わり企業選びをしたり、志望企業の採用担当に電話をかけたりといった例があるようです。一部企業では「親に反対されたから」という理由での内定辞退を抑止するため、内々定の際に「オヤカク(=親の同意サイン)」を書かせる実態も。少子化を受けて様々な“過保護”ぶりがフォーカスされる中、就職活動の年齢まで影響が及んでいることが分かります。

  • 2018.01.29
    10歳の壁     

    応用力を問う授業が増える小学4年生ごろから、勉強につまずく子どもが増えるという「10歳の壁」。貧富の差による学力格差の拡大を指摘する調査結果とともに話題になりました。一方で、正しい生活習慣や自制心などを養うことが、学力にプラスになるという海外の研究もあり、SNSでも議論に。感情論に陥りがちな「貧困の連鎖」ですが、「壁」の存在は以前から教育関係者の間ではささやかれており、今回の盛り上がりはデータ分析の力ともいえそうです。

  • 2018.01.11
    ナイトタイムエコノミー

    訪日外国人が増える中で、ナイトタイムエコノミーの議論が盛んです。飲食店や博物館の営業時間の延長や、劇場の夜間公演を増やすなど、大きな新規投資をせずに新市場を起こせるため、世界的に関心が高まっているよう。日本では、2016年の風営法改正以降、参入障壁が低くなり、夜間でのサービスを展開し始めた企業も増加しています。仕事帰りでも楽しめるエンターテイメントが増えることで、日本人の消費も伸びそうです。

  • 2017.12.19
    リカレント教育  

    社会人が新たな知識や技術などを学び直す「リカレント教育」があらためて注目されています。労働力の質を高め、失業予防や生産性の向上につなげるため、政府が注力する「人づくり革命」の政策に盛り込まれました。多額の予算が投入される見込みですが、日本は国際的に見て、大学などへの社会人入学者数が少なく、学び直しが根付いていない現状があります。国の政策以外にも、今後は企業側が機会と受け入れ体制を整えて行く必要がありそうです。

  • 2017.12.08
    外出離れ      

    国土交通省の調査で20代の外出回数が平日・休日共に過去最低を記録しました。初回調査時の1987年よりもインターネットが普及し、ライフスタイルが変化したことよるものと推測されていますが、一方で、非正規で働く人の方が、外出回数が少ないことも判明。「休日くらい家で身体を休めたい」といった声とともに、貧困化が原因ではという意見も挙がっています。こうした傾向はアメリカやイギリスでも見られ、日本国内だけの現象ではないようです。

  • 2017.11.30
    酔いコスパ      

    低価格でアルコール度が少しだけ高いお酒は、手軽に早く酔えるため、「酔いコスパ」が高いと人気を集めています。その筆頭であるストロング系缶チューハイ市場全体の販売量は、3年連続2桁成長を遂げており、安売り規制の切り札として期待をかける販売元も。近年強まっている消費者の節約志向やコスパ意識が、ついにお酒にまで及んだといえそうです。

  • 2017.11.27
    副業解禁    

    会社勤めをしながら副業したり兼業したりといった働き方が、事実上解禁されそうです。人口減少時代における労働力不足への危機感を踏まえ、政府はモデル就業規則を改定する方針を固めました。しかし、優秀な人材の獲得や流出防止のためにすでに解禁を決めた企業がある一方で、長時間労働への懸念や本業への影響などを考慮し、OKには二の足を踏む企業も。政府の方針転換は、多くの企業に「副業禁止規定」をあらめて考えさせることになりそうです。

  • 2017.11.17
    だまし面接  

    だまし面接とは、「面談」や「懇談会」といった名目で学生を呼び出し、実際には選考を行う偽装面接のこと。背景にあるのは経団連が発表した「採用選考に関する指針」です。指針により、2016年卒の「選考活動開始」が、従来の4月から、8月へ変更されました。この時、解禁日を待ちきれない企業が早期に学生と会うための手段として「面談」を実施。解禁が6月に改定された現在も、多くの企業の採用手法として、定着しているようです。

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